医療用医薬品 : 献血ノンスロン

本剤を添付の注射用水で溶解し、緩徐に静注もしくは点滴静注する。

本剤1日1,000〜3,000国際単位（又は20〜60国際単位/kg）を投与する。なお、年齢、症状により適宜減量する。

アンチトロンビンIIIが正常の70％以下に低下した場合、通常、成人に対し、ヘパリンの持続点滴静注のもとに、本剤1日1,500国際単位（又は30国際単位/kg）を投与する。
ただし、産科的、外科的DICなどで緊急処置として本剤を使用する場合には、1日1回40〜60国際単位/kgを投与する。なお、年齢、体重、症状により適宜増減する。

アンチトロンビンIIIが正常の70％以下に低下した場合、通常、成人に対し、本剤1日1,500国際単位（又は30国際単位/kg）を5日間投与する。本剤投与により血栓縮小傾向が認められた場合には、通常、成人に対し、本剤1日1,500国際単位（又は30国際単位/kg）の5日間投与を最大2回まで追加で行うことができる。

5.1　本剤を、緊急措置以外の治療に使用する場合にあたっては、患者のアンチトロンビンIII値が正常の70％以下に低下している場合においても、本剤の投与が医療上必要であると判断されたときに使用すること。

5.2　完全閉塞した門脈血栓症、陳旧性の門脈血栓症に対する本剤の有効性は期待できないので、他の治療法を考慮すること。［17.1.1参照］

7.1　出血検査等出血管理を十分行いつつ使用すること。

7.2　へパリンの併用により出血を助長する危険性のある場合は本剤の単独投与を行うこと。

7.3　本剤の使用にあたっては、少なくとも2日以上使用してその効果を判定し、使用の継続を判断すること。

7.4　ヘパリンの1日持続点滴は、通常10,000単位が適当と考えられるが、臨床症状により適宜増減すること。ただし、ヘパリンの投与は1時間あたり500単位を超えないこと。

7.5　追加投与は、本剤を5日間投与した後に経過を観察し、腹部超音波検査、CT検査等により効果の判定を行い、縮小傾向が認められたものの効果が不十分な場合に実施すること。本剤投与による効果が認められない場合は、追加投与はせずに、他の治療法を考慮すること。

本剤を添付の注射用水で溶解し、緩徐に静注もしくは点滴静注する。

本剤1日1,000〜3,000国際単位（又は20〜60国際単位/kg）を投与する。なお、年齢、症状により適宜減量する。

アンチトロンビンIIIが正常の70％以下に低下した場合、通常、成人に対し、ヘパリンの持続点滴静注のもとに、本剤1日1,500国際単位（又は30国際単位/kg）を投与する。
ただし、産科的、外科的DICなどで緊急処置として本剤を使用する場合には、1日1回40〜60国際単位/kgを投与する。なお、年齢、体重、症状により適宜増減する。

アンチトロンビンIIIが正常の70％以下に低下した場合、通常、成人に対し、本剤1日1,500国際単位（又は30国際単位/kg）を5日間投与する。本剤投与により血栓縮小傾向が認められた場合には、通常、成人に対し、本剤1日1,500国際単位（又は30国際単位/kg）の5日間投与を最大2回まで追加で行うことができる。

5.1　本剤を、緊急措置以外の治療に使用する場合にあたっては、患者のアンチトロンビンIII値が正常の70％以下に低下している場合においても、本剤の投与が医療上必要であると判断されたときに使用すること。

5.2　完全閉塞した門脈血栓症、陳旧性の門脈血栓症に対する本剤の有効性は期待できないので、他の治療法を考慮すること。［17.1.1参照］

7.1　出血検査等出血管理を十分行いつつ使用すること。

7.2　へパリンの併用により出血を助長する危険性のある場合は本剤の単独投与を行うこと。

7.3　本剤の使用にあたっては、少なくとも2日以上使用してその効果を判定し、使用の継続を判断すること。

7.4　ヘパリンの1日持続点滴は、通常10,000単位が適当と考えられるが、臨床症状により適宜増減すること。ただし、ヘパリンの投与は1時間あたり500単位を超えないこと。

7.5　追加投与は、本剤を5日間投与した後に経過を観察し、腹部超音波検査、CT検査等により効果の判定を行い、縮小傾向が認められたものの効果が不十分な場合に実施すること。本剤投与による効果が認められない場合は、追加投与はせずに、他の治療法を考慮すること。