医薬品情報
| 総称名 | インフルエンザHAワクチン |
|---|---|
| 薬効分類名 | ウイルスワクチン類 |
| 薬効分類番号 | 6313 |
| ATCコード | J07BB01 |
| KEGG DRUG |
D05182
インフルエンザHAワクチン
|
| JAPIC | 添付文書(PDF) |
添付文書情報2023年7月 改訂（第6版）
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2.禁忌 4.効能または効果 6.用法及び用量 7.用法及び用量に関連する注意 8.重要な基本的注意 9.特定の背景を有する患者に関する注意 10.相互作用 11.副作用 14.適用上の注意 17.臨床成績 18.薬効薬理 20.取扱い上の注意 22.包装 23.主要文献 24.文献請求先及び問い合わせ先 25.保険給付上の注意 26.製造販売業者等 |
商品情報 3.組成・性状
| 販売名 | 欧文商標名 | 製造会社 | YJコード | 薬価 | 規制区分 |
|---|---|---|---|---|---|
| インフルエンザHAワクチン「第一三共」1mL | INFLUENZA HA VACCINE"DAIICHI SANKYO" | 第一三共 | 631340FA1128 | 生物由来製品, 劇薬, 処方箋医薬品注） |
2. 禁忌
予防接種を受けることが適当でない者
2.1 明らかな発熱を呈している者
2.2 重篤な急性疾患にかかっていることが明らかな者
2.3 本剤の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあることが明らかな者
2.4 上記に掲げる者のほか、予防接種を行うことが不適当な状態にある者
4. 効能または効果
インフルエンザの予防
6. 用法及び用量
1歳以上3歳未満のものには0.25mLを皮下に、3歳以上13歳未満のものには0.5mLを皮下におよそ2〜4週間の間隔をおいて2回注射する。13歳以上のものについては、0.5mLを皮下に、1回又はおよそ1〜4週間の間隔をおいて2回注射する。
7. 用法及び用量に関連する注意
7.1 接種間隔
2回接種を行う場合の接種間隔は、免疫効果を考慮すると4週間おくことが望ましい。
7.2 同時接種
医師が必要と認めた場合には、他のワクチンと同時に接種することができる。［14.1.1参照］
8. 重要な基本的注意
8.1 本剤は、「予防接種実施規則」及び「定期接種実施要領」に準拠して使用すること。
8.2 被接種者について、接種前に必ず問診、検温及び診察（視診、聴診等）によって健康状態を調べること。
8.3 本剤は添加剤としてチメロサール（水銀化合物）を含有している。チメロサール含有製剤の投与（接種）により、過敏症（発熱、発疹、蕁麻疹、紅斑、そう痒等）があらわれたとの報告があるので、問診を十分に行い、接種後は観察を十分に行うこと。
8.4 被接種者又はその保護者に、接種当日は過激な運動は避け、接種部位を清潔に保ち、また、接種後の健康監視に留意し、局所の異常反応や体調の変化、さらに高熱、けいれん等の異常な症状を呈した場合には、速やかに医師の診察を受けるよう事前に知らせること。
9. 特定の背景を有する患者に関する注意
9.1 接種要注意者
被接種者が次のいずれかに該当すると認められる場合は、健康状態及び体質を勘案し、診察及び接種適否の判断を慎重に行い、予防接種の必要性、副反応、有用性について十分な説明を行い、同意を確実に得た上で、注意して接種すること。
9.1.2 予防接種で接種後2日以内に発熱のみられた者及び全身性発疹等のアレルギーを疑う症状を呈したことがある者
9.1.3 過去にけいれんの既往のある者
9.1.4 過去に免疫不全の診断がなされている者及び近親者に先天性免疫不全症の者がいる者
9.1.5 間質性肺炎、気管支喘息等の呼吸器系疾患を有する者
9.1.6 本剤の成分又は鶏卵、鶏肉、その他鶏由来のものに対してアレルギーを呈するおそれのある者
9.2 腎機能障害を有する者
接種要注意者である。［9.1.1参照］
9.3 肝機能障害を有する者
接種要注意者である。［9.1.1参照］
9.5 妊婦
9.7 小児等
9.8 高齢者
接種に当たっては、予診等を十分に行い、被接種者の健康状態を観察すること。一般に生理機能が低下している。
10. 相互作用
10.2 併用注意
| 免疫抑制剤等5) シクロスポリン等 | 本剤の効果が得られないおそれがある。 | 免疫抑制的な作用を持つ製剤の投与を受けている者、特に長期あるいは大量投与を受けている者は免疫機能が低下していることがある。 |
11. 副作用
11.1 重大な副反応
次の副反応があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には適切な処置を行うこと。
11.1.1 ショック、アナフィラキシー（頻度不明）
蕁麻疹、呼吸困難、血管浮腫等があらわれることがある。
11.1.2 急性散在性脳脊髄炎（ADEM）（頻度不明）
通常、接種後数日から2週間以内に発熱、頭痛、けいれん、運動障害、意識障害等があらわれる。本症が疑われる場合には、MRI等で診断し、適切な処置を行うこと。
11.1.3 脳炎・脳症、脊髄炎、視神経炎（頻度不明）
異常が認められた場合には、MRI等で診断し、適切な処置を行うこと。
11.1.4 ギラン・バレー症候群（頻度不明）
四肢遠位から始まる弛緩性麻痺、腱反射の減弱ないし消失等の症状があらわれることがある。
11.1.5 けいれん（熱性けいれんを含む）（頻度不明）
11.1.6 肝機能障害、黄疸（頻度不明）
AST、ALT、γ-GTP、Al-Pの上昇等を伴う肝機能障害、黄疸があらわれることがある。
11.1.7 喘息発作（頻度不明）
11.1.8 血小板減少性紫斑病、血小板減少（頻度不明）
紫斑、鼻出血、口腔粘膜出血等が認められた場合には、血液検査等を実施すること。
11.1.9 血管炎（IgA血管炎、好酸球性多発血管炎性肉芽腫症、白血球破砕性血管炎等）（頻度不明）
11.1.10 間質性肺炎（頻度不明）
発熱、咳嗽、呼吸困難等の臨床症状に注意し、異常が認められた場合には、胸部X線等の検査を実施すること。
11.1.11 皮膚粘膜眼症候群（Stevens-Johnson症候群）、急性汎発性発疹性膿疱症（頻度不明）
11.1.12 ネフローゼ症候群（頻度不明）
11.2 その他の副反応
次の副反応があらわれることがあるので、観察を十分に行い、異常が認められた場合には適切な処置を行うこと。
| 頻度不明 | |
| 過敏症 | 発疹、蕁麻疹、湿疹、紅斑、多形紅斑、そう痒、血管浮腫 |
| 局所症状（注射部位） | 発赤、腫脹、硬結、熱感、疼痛、しびれ感、小水疱、蜂巣炎 |
| 精神神経系 | 頭痛、一過性の意識消失、めまい、顔面神経麻痺等の麻痺、末梢性ニューロパチー、失神・血管迷走神経反応、しびれ感、振戦 |
| 消化器 | 嘔吐・嘔気、腹痛、下痢、食欲減退 |
| 筋・骨格系 | 関節痛、筋肉痛、筋力低下 |
| その他 | 発熱、悪寒、倦怠感、リンパ節腫脹、咳嗽、動悸、ぶどう膜炎 |
| 5％以上 | 0.1〜5％未満 | |
| 局所症状（注射部位） | 紅斑、腫脹、硬結、疼痛、熱感 | そう痒感 |
| 消化器 | 下痢 | |
| 呼吸器 | 鼻漏 | |
| 皮膚 | 湿疹 | |
| その他 | 発熱 | 顔面浮腫 |
| 5％以上 | 0.1〜5％未満 | |
| 局所症状（注射部位） | 疼痛、腫脹、紅斑、熱感、硬結、そう痒感 | |
| 消化器 | 嘔吐 | |
| 精神神経系 | 頭痛 | |
| 呼吸器 | 鼻漏 | |
| 皮膚 | そう痒症、皮膚腫脹 | |
| その他 | 発熱、倦怠感 | 食欲減退 |
14. 適用上の注意
14.1 薬剤接種時の注意
14.1.1 接種時
(1)接種用器具は、ガンマ線等により滅菌されたディスポーザブル品を用い、被接種者ごとに取り換えること。
(2)冷蔵庫から取り出し室温になってから、必ず振り混ぜ均等にして使用すること。
(3)本剤を他のワクチンと混合して接種しないこと。［7.2参照］
(4)容器の栓及びその周囲をアルコールで消毒した後、注射針をさし込み、所要量を注射器内に吸引する。この操作に当たっては雑菌が迷入しないよう注意する。また、栓を取り外し、あるいは他の容器に移し使用しないこと。
(5)注射針の先端が血管内に入っていないことを確かめること。
(6)一度針をさしたものは、遮光して、10℃以下に凍結を避けて保存し、24時間以内に使用すること。
14.1.2 接種部位
接種部位は、通常、上腕伸側とし、アルコールで消毒すること。なお、同一接種部位に反復して接種しないこと。
17. 臨床成績
17.1 有効性及び安全性に関する試験
17.1.1 国内第II／III相試験（小児）
日本人健康小児に対する国内第II／III相非盲検非対照試験において、本剤を1歳以上3歳未満（24例）には0.25mL/回、3歳以上13歳未満（36例）には0.5mL/回を、21日（±7日）間隔で2回皮下接種した。1回目接種後及び2回目接種後の免疫原性の結果及び全期間における副反応発生状況は以下のとおりであった4)。
| 測定時期 | HI抗体価注1） | 中和抗体陽転率注2） | |||
| 抗体陽転率 | GMT変化率 | 抗体保有率 | |||
| A/カリフォルニア/7/2009（H1N1）株 | 1回目接種後 | 25.0％ （6例） | 2.38 | 25.0％ （6例） | 41.7％ （10例） |
| 2回目接種後 | 45.8％ （11例） | 5.19 | 45.8％ （11例） | 83.3％ （20例） | |
| A/ビクトリア/210/2009（H3N2）株 | 1回目接種後 | 41.7％ （10例） | 4.00 | 41.7％ （10例） | 45.8％ （11例） |
| 2回目接種後 | 54.2％ （13例） | 6.73 | 54.2％ （13例） | 87.5％ （21例） | |
| B/ブリスベン/60/2008株 | 1回目接種後 | 20.8％ （5例） | 2.38 | 20.8％ （5例） | 25.0％ （6例） |
| 2回目接種後 | 54.2％ （13例） | 5.66 | 54.2％ （13例） | 75.0％ （18例） | |
| 測定時期 | HI抗体価注1） | 中和抗体陽転率注2） | |||
| 抗体陽転率 | GMT変化率 | 抗体保有率 | |||
| A/カリフォルニア/7/2009（H1N1）株 | 1回目接種後 | 66.7％ （24例） | 7.85 | 72.2％ （26例） | 88.9％ （32例） |
| 2回目接種後 | 72.2％ （26例） | 9.33 | 77.8％ （28例） | 91.7％ （33例） | |
| A/ビクトリア/210/2009（H3N2）株 | 1回目接種後 | 63.9％ （23例） | 6.86 | 86.1％ （31例） | 80.6％ （29例） |
| 2回目接種後 | 75.0％ （27例） | 7.41 | 91.7％ （33例） | 86.1％ （31例） | |
| B/ブリスベン/60/2008株 | 1回目接種後 | 66.7％ （24例） | 7.55 | 72.2％ （26例） | 72.2％ （26例） |
| 2回目接種後 | 63.9％ （23例） | 6.60 | 69.4％ （25例） | 77.8％ （28例） | |
注1）HI抗体価については、EMAのガイダンス3)を参照
注2）中和抗体陽転率は、各ワクチン株に対する抗体価が40以上かつ接種前の抗体価からの4倍以上の上昇を示した被験者割合
欧州医薬品庁（EMA）の季節性不活化インフルエンザワクチンの毎年の製造株変更時の安全性及び有効性の評価に関するガイダンス3)において、有効性（予防効果）と相関する免疫原性の評価基準が定められており、この基準を用いて免疫原性の評価を行ったところ、いずれの接種用量においても2回接種後では3株全てで評価基準を3項目中1項目以上満たした。
皮下2回接種したときの副反応は、1歳以上3歳未満では50.0％（12／24例）、3歳以上13歳未満では61.1％（22／36例）であった。主な副反応は、1歳以上3歳未満で注射部位紅斑20.8％（5／24例）、注射部位腫脹12.5％（3／24例）、注射部位硬結8.3％（2／24例）、注射部位疼痛8.3％（2／24例）、注射部位熱感8.3％（2／24例）、発熱12.5％（3／24例）、3歳以上13歳未満で注射部位疼痛44.4％（16／36例）、注射部位腫脹36.1％（13／36例）、注射部位紅斑27.8％（10／36例）、注射部位熱感19.4％（7／36例）、注射部位硬結19.4％（7／36例）、注射部位そう痒感13.9％（5／36例）、発熱13.9％（5／36例）、倦怠感8.3％（3／36例）、頭痛8.3％（3／36例）、鼻漏8.3％（3／36例）であった。
17.1.2 国内第II／III相試験（成人）
20歳以上の健康成人100例を対象とした国内第II／III相非盲検試験において、A型インフルエンザHAワクチン（A/カリフォルニア/7/2009（H1N1））0.5mLを上腕に2回皮下接種したときの中和抗体価及びHI抗体価を測定した。1回目接種後及び2回目接種後の抗体陽転率及び副反応発生状況は以下のとおりであった6)。
| 採血時期 | 中和法 | HI法 |
| 1回目接種21±7日後 | 87％（87例） | 73％（73例） |
| 2回目接種21±7日後 | 83％（83例） | 71％（71例） |
皮下1回接種したときの副反応発現頻度は、65.0％（65／100例）であった。主な副反応は、注射部位紅斑38.0％（38／100例）、注射部位疼痛35.0％（35／100例）、注射部位熱感23.0％（23／100例）、注射部位そう痒感22.0％（22／100例）、注射部位腫脹20.0％（20／100例）、倦怠感17.0％（17／100例）、頭痛12.0％（12／100例）、鼻漏7.0％（7／100例）であった。
皮下2回接種したときの副反応発現頻度は、78.0％（78／100例）であった。主な副反応は、注射部位紅斑50.0％（50／100例）、注射部位疼痛50.0％（50／100例）、注射部位そう痒感37.0％（37／100例）、注射部位腫脹32.0％（32／100例）、注射部位熱感26.0％（26／100例）、倦怠感24.0％（24／100例）、頭痛15.0％（15／100例）、鼻漏8.0％（8／100例）であった。
17.2 製造販売後調査等
17.2.1 国内臨床研究（高齢者）
1997〜2000年において老人福祉施設・病院に入所（院）している高齢者（65歳以上）を対象にインフルエンザHAワクチンを1回皮下接種し有効性を評価した。有効性の正確な解析が可能であった98／99シーズンにおける結果から、発病阻止効果は34〜55％、インフルエンザを契機とした死亡阻止効果は82％であり、インフルエンザHAワクチンは重症化を含め個人防衛に有効なワクチンと判断された。なお、解析対象者は同意が得られたワクチン接種者1198人、非接種者（対照群）1044人であった。
3シーズンを通じてワクチン接種後に発現した主な副反応は、注射部位の発赤13.3％（449／3381例）、注射部位の腫脹4.5％（152／3381例）、注射部位の疼痛2.3％（78／3381例）、発熱0.8％（28／3381例）であった7)。
3シーズンを通じてワクチン接種後に発現した主な副反応は、注射部位の発赤13.3％（449／3381例）、注射部位の腫脹4.5％（152／3381例）、注射部位の疼痛2.3％（78／3381例）、発熱0.8％（28／3381例）であった7)。
18. 薬効薬理
18.1 作用機序
ヘムアグルチニン（HA）は、インフルエンザウイルスの表面抗原の一つであり、ウイルスの宿主細胞への吸着に関与している。本剤の接種により、HAに対する抗体が産生され、インフルエンザウイルスの防御抗体として働くことで、インフルエンザの予防が期待される。
18.2 効果の持続
インフルエンザHAワクチンを3週間隔で2回接種した場合、接種1ヵ月後に被接種者の77％が有効予防水準に達する。
接種後3ヵ月で有効抗体水準が78.8％であるが、5ヵ月では50.8％と減少する。効果の持続は、流行ウイルスとワクチンに含まれているウイルスの抗原型が一致した時において3ヵ月続くことが明らかになっている。基礎免疫を持っている場合は、ワクチン接種群における有効な抗体水準は、3ヵ月を過ぎても維持されているが、基礎免疫のない場合には、効果の持続期間が1ヵ月近く短縮される8)。
接種後3ヵ月で有効抗体水準が78.8％であるが、5ヵ月では50.8％と減少する。効果の持続は、流行ウイルスとワクチンに含まれているウイルスの抗原型が一致した時において3ヵ月続くことが明らかになっている。基礎免疫を持っている場合は、ワクチン接種群における有効な抗体水準は、3ヵ月を過ぎても維持されているが、基礎免疫のない場合には、効果の持続期間が1ヵ月近く短縮される8)。
20. 取扱い上の注意
外箱開封後は遮光して保存すること。
22. 包装
バイアル 1mL 2本
23. 主要文献
- Heinonen OP,et al., Birth Defects and Drugs in Pregnancy, 314-321, (1977)
- 山口晃史ほか, 感染症学雑誌, 84 (4), 449-453, (2010) »PubMed »DOI
- The European Agency for the Evaluation of Medicinal Products.Committee for proprietary medicinal products(CPMP).Note for guidance on harmonisation of requirements for influenza vaccines.(CPMP／BWP／214／96), 1-18, (1997)
- 社内資料：小児を対象とした臨床試験
- Versluis DJ,et al., Antiviral Res., Suppl 1, 289-292, (1985) »PubMed »DOI
- 社内資料：新型インフルエンザA（H1N1）に対するインフルエンザHAワクチンの免疫原性に関する臨床試験総括報告書
- 神谷 齊ほか, インフルエンザワクチンの効果に関する研究．厚生科学研究費補助金（新興・再興感染症研究事業）総合研究報告書（平成9〜11年度）
- 根路銘国昭, 国立予防衛生研究所学友会編：ワクチンハンドブック, 130-141, (1994)
24. 文献請求先及び問い合わせ先
文献請求先
第一三共株式会社
製品情報センター
〒103-8426
東京都中央区日本橋本町3-5-1
電話：0120-189-132
製品情報問い合わせ先
第一三共株式会社
製品情報センター
〒103-8426
東京都中央区日本橋本町3-5-1
電話：0120-189-132
25. 保険給付上の注意
本剤は保険給付の対象とならない（薬価基準未収載）。
26. 製造販売業者等
26.1 製造販売元
第一三共株式会社
東京都中央区日本橋本町3-5-1